交通事故治療

交通事故によるケガ、こんなお悩みありませんか？

じっとしていても首が痛い
頭痛、めまい、吐き気がする
手足がしびれる、だるい
病院のレントゲンでは「異常なし」と言われたが痛い
事故直後はなんともなかったのに、後から痛みが出てきた
保険会社とのやり取りがわからず不安
仕事や家事に集中できない

交通事故による症状（むち打ち症など）は、事故直後にはあまり症状が出ず、数日〜数週間経ってから痛みや不調が現れることが少なくありません。「大したことない」と放置せず、早期に適切な治療を受けることが、後遺症を残さないための鍵となります。

当院が選ばれる3つのポイント

1. 窓口負担0円（自賠責保険適用）

交通事故によるケガの治療には、自賠責保険が適用されます。そのため、患者さまの窓口での治療費負担は0円です。費用の心配をすることなく、治療に専念していただけます。

2. 面倒な手続きもトータルサポート

保険会社との連絡や書類の作成など、交通事故には面倒な手続きがつきものです。当院では、経験豊富なスタッフがこれらの手続きをサポート・代行いたしますので、患者さまは治療に集中して頂けます。

3. 慰謝料・休業補償の請求も可能

通院回数や期間に応じた慰謝料や、通院のための交通費、休業損害（仕事を休んだ場合の補償）なども、自賠責保険の基準に基づいて請求することができます。専業主婦（主夫）の方も休業補償の対象となる場合があります。

「むち打ち症」の正体とは？

交通事故で最も多い「むち打ち症（外傷性頸部症候群）」は、追突などの衝撃で頭が激しく揺さぶられ、首の筋肉や靭帯、神経が損傷するケガです。
これらは骨の異常ではないため、病院のレントゲン検査では「異常なし」と診断されることが多いのが特徴です。「異常なしと言われたのに痛い」というのは、筋肉や神経が傷ついているからです。
当院では、レントゲンには写らない筋肉や靭帯の微細な損傷を、手技療法や最新の物理療法を用いて丁寧に治療していきます。

整形外科との併用・転院について

「現在、整形外科に通っているけど、なかなか良くならない」「仕事帰りに通いやすい接骨院に変えたい」といった場合も、当院への転院・併用が可能です。

併用（おすすめ）： 定期的な検査や投薬は整形外科で受け、日々のリハビリや手技治療は通いやすい当院で受ける、という通い方が可能です。
転院： 他の接骨院や病院からの転院も可能です。保険会社の担当者に「中部台接骨院に転院します」と伝えるだけで手続きが進みます。

治療の流れ

1. 警察と保険会社へ連絡: まずは必ず警察に連絡し、「交通事故証明書」を発行してもらってください。その後、ご自身の加入している保険会社へ連絡し、当院で治療を受けたい旨をお伝えください。
2. 問診・検査: 当院にて、事故の状況や怪我の具合を詳しく伺い、触診や検査を行って痛みの原因を特定します。
3. 治療開始: 症状に合わせて、手技療法（マッサージ等）、電気治療、矯正治療などを組み合わせ、最適なプランで治療を行います。
4. 今後の説明: 現在のお身体の状態や、今後の治療計画、日常生活での注意点などを丁寧にご説明します。
5. 治療終了・示談: 痛みや症状が改善したら治療終了となります。その後、保険会社より示談内容の書類が届きますので、内容を確認して署名・捺印し、示談成立となります。

よくある質問

Q. 治療費は本当にかからないのですか？
A. はい。交通事故（自賠責保険適用）の場合、治療費は保険会社から支払われるため、患者さまの窓口負担はありません。
Q. 現在、整形外科に通っていますが、接骨院にも通えますか？
A. はい、可能です。同じ日に両方通院することはできませんが、例えば「平日は接骨院、週末は整形外科」といった併用通院は認められています。当院では、医師による定期的な検査を受けながらの通院を推奨しています。
Q. 症状が軽くても治療を受けられますか？
A. もちろんです。事故直後は興奮状態で痛みを感じにくいことがありますが、後から症状が悪化することが多々あります。軽い違和感でも早めに受診することをお勧めします。
Q. 毎日通ってもいいですか？
A. はい。特に症状が強い初期は、できるだけ間隔を空けずに通院していただくことで、早期回復につながります。また、通院日数が多いほうが、慰謝料の算定においても患者さまに不利益になりにくい場合があります。
Q. 保険会社から「そろそろ治療を終了しませんか」と言われました。
A. まだ痛みが残っている場合は、無理に治療を終了する必要はありません。当院にご相談いただければ、現状を適切に評価し、保険会社への対応についてもアドバイスさせていただきます。
Q. 治療を受ける際に何か提出書類は必要ですか？
A. 書類は特に必要ありません。
Q. 保険会社が治療機関を決めるのですか？
A. 施術機関は原則、施術を受ける本人に選択の自由があります。ご自分で納得できる機関を選択してください。